平成18年4月28日 独立行政法人 労働政策研究・研修機構
教育訓練サービス市場の需要構造に関する調査研究 ― 個人の職業能力開発行動からみる―
「就業者個人は、能力開発のために年間の労働時間のほぼ2~3%をあてている。その内訳は、勤務先の支援によるOJTが四割弱、自己啓発が六割で、総時間の1/4が資格取得のために使われている」
「なんといっても、専門能力を向上させたいというニーズが高く、次いで語学やOA・コンピュータ研修、資格取得に向けた能力向上のニーズが高い」
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