Inspired by Nikkeinews 20070905 経済教室 船曳東大教授(文化人類学)
ロハス(LOHAS:Lifestyles Of Health And Sustainability)の提唱者、米国の社会学者ポール・レイ氏と心理学者シェリー・アンダーソン氏は、1986年から15年間にわたり15万人を対象に調査をした結果、全米の大人の26%(5000万人)が、ある明確な志向を持った層であることを発見。それは、40年前にはほとんど見られなかった新しい価値観、世界観、ライフスタイルだった。そして、この人々を「カルチュラル・クリエイティブス(生活創造者)」と呼び、“LOHAS”の中心層であると位置付けた(参考)。
このような、世界大の「消費」から「生産」までも視野に入れた経済行動、フェアトレードの広がりが意味するものは何か。船曳氏は、「モラルエコノミー」が働いていると指摘。これは「小さな村ような伝統的共同体では、人々は経済的な合理性とは異なる行動をとることがある」という概念である。個人の利益の最大化ではなく、相互扶助しながら村全体がともに生きるという伝統的なモラルに基づいて行動する・・・、これは既存の経済原理によらない、道徳に基づく経済と呼ばれるようになった。
個人の利益の最大化を図る合理性を超えた、高次の経済的合理性とはなにか、そしてモラルの経済の成立を可能にする条件は何かを考える。そのためには、「市場」よりも広い「世界」自体の永続を意識した、モラルの経済発想が不可欠と、船曳氏は語る。
※船曳氏は、モラルエコノミーの例として、ライブドアや村上ファンド、スティール・パートナーズ(ブルドックソースの買収劇の担い手)に対する批判的な世論を引用。スティールのケースでは、法律には抵触せず、市場の原理にのっとった活動でありながら、世間は割り切れるのモノを感じた。これは経済のモラルは犯していないが、自分たちの日常生活のモラルの感覚に抵触していることを表すもの・・と説明している。
本件は、心理学的見地から、セルフコンセプトが古い考え方に固定化している(=お金を稼ぐのには、お金を地道に貯めるのが一番)とも考えられるのではないだろうか。
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