財務情報以外の指標を活用できない日本企業 ～グローバル人材獲得時代のなかで～

Inspired by NikkeiBusiness 20080121 世界人材獲得戦

米IBM「IBM Global Human Capital Study2008」によれば、世界の企業の多くが人材重視の姿勢を打ち出しているという。世界40カ国400以上の企業のCHOにアンケートを行った結果、「従業員の定着率や離職率（70%）」「従業員の労働意欲や満足度（64%）」こそ、従業員の管理で重要な指標であることが提示された。

一方、調査結果を日本企業（40社）に限定すると、もっとも多い回答はなんと！「従業員一人あたりのコスト」と「一人当たりの利益」が57%、「従業員一人当たりの売上」が54%で続くという結果になるようだ。「成果主義型の人事評価制度導入により、個人の業績にフォーカスするようになった日本企業の姿勢を反映している」と本記事が指摘するように、世界の感覚とはすこしずれた状態に陥っているようだ。

「日本の企業はもともと人を大事にしたり、徒弟制度的に人を育てる文化があったはずだが・・。長引く不況の影響で、財務指標が優先されるようになった」と、IBMビジネスコンサル三巻氏も語っているが、財務情報以外の指標を活用できなければ、世界の人材獲得戦線から大きく離脱することになりかねない。